暗号資産について、よく話は聞くものの、
「なんだか難しそうだったな…」
「すごい危険なものみたいでしょう…？」
などとお考えではありませんか？
たしかに、先進的な技術なので、どんな情報をみても専門用語ばかりで難しく感じるかもしれません。しかし、こうした技術は必ず、「いまの生活における課題解決の鍵」として注目されている場合が多いです。
「たくさんのお金が手に入るかもしれない」
「一発逆転をねらってみよう」
といった想いからはじめられるかたが多いですが、これらの感情は非常に短期的に終わりがちで、本来の投資の掟である「長期投資」とは相反してしまいます。この記事を読んでいただければ、暗号資産の特徴や使いかた・裏で動いている仕組みなどが網羅的に理解でき、純粋に暗号資産の将来性に期待をもって投資判断が行えるでしょう。
■本記事の内容
✔︎暗号資産の基礎知識について
✔︎暗号資産投資を行う上での注意点やリスクについて
✔︎初心者のかたも利用できるおすすめの取引所3選について
著者は元々銀行に勤めていたので、いまの金融システムの仕組みと比較した、初心者のかたでもわかりやすい解説をするように心掛けました。
また、個人でも暗号資産をはじめ、株や投資信託などさまざまな金融商品への投資経験があり、過去の動向もふまえた解説ができるかと思います！
この記事を読み終えたあとには、暗号資産についてスラっと理解できており、実際に取引をはじめてみたくなっているはずです！ぜひ、最後までご覧ください！
暗号資産の基礎知識
この章では、暗号資産をわかりやすく理解するために、重要な特徴や概念をまとめました。
それぞれ詳しく解説します！
暗号資産の特徴
暗号資産には、従来の金融システムにはない特徴があります。
主な特徴は以下のとおりです！
1.「国の保証に依存しない」
円やドルなどの普通の通貨は、国家がその価値を保証しています。
たとえば、日本円が円高や円安になったときは、なるべく価値に変動がないよう日本銀行がさまざまな活動をしています。
これにより、国民は安心してその通貨を利用し、買いものや将来のために預貯金ができます。
一方で、暗号資産には、そのような保証はありません。
暗号資産を買いたい人と売りたい人の需要と供給のバランスによって、価格は日々大きく変動しています。
そのため、「貯金しておけば安全」という安心感は生まれにくいですが、国家による価値保証に依存しない自由な取引が行えます。
2.「中央で取引を管理する人に依存しない」
通常の法定通貨は、国や銀行などが中央で各取引の管理をしています。
国が法的に妥当と認めれば、国民の銀行口座をロックし、悪いところへ流入する入出金を差しとめることもできてしまいます。
一方で、暗号資産は、通貨や取引の管理はすべて自分で行いますが、利用者が自由に取引できる環境が整っています。
国による強制通用力がなく自由に取引できてしまうため、テロ活動や違法な取引などで使われることがあり、それが暗号資産の印象を悪くしているのが現状です。
現在は、これらの課題に対処するため多くの国々で暗号資産の規制を強化し、取引の透明性を高めるよう動いています。
3.「いつでもどこでも素早く取引できる」
暗号資産は、インターネットさえ繋がっていれば、世界中の人がどこからでも24時間取引できます。
特に、送金においては仲介手数料なども発生しないため、銀行の国際送金と比べても費用は安く済みます。
これらは、後述する「ブロックチェーン」というあらかじめプログラムされたルールにもとづいて、暗号資産が運営されているため可能になっています。
暗号資産と仮想通貨／現金／電子マネーとの違い
暗号資産と似た概念として「仮想通貨」「現金」「電子マネー」などが挙げられます。
それぞれの暗号資産との違いについて解説していきます。
暗号資産と仮想通貨の違い
仮想通貨との違いは、呼称のみです。
以前は「仮想通貨」という用語で広く伝わっていた印象がありますが、現在は「暗号資産」という用語に統一されています。
これは、円やドルなどの「法定通貨」と混同する可能性が世界中で広がり、日本も世界基準に合わせ呼称変更したためです。
暗号資産と現金の違い
現金との違いは、「実際に存在していて手に取れるか」・「政府や中央銀行が発行し価値を保証しているか」・「取引の記録が残らないか」などが挙げられます。
現金は、実際には存在していて・国家による価値の保証があり・取引記録が残らない通貨であるため、どの点にもあてはまらない暗号資産とは性質が異なります。
暗号資産と電子マネーの違い
電子マネーは、実際に存在しておらず・取引内容もすべてシステムに記録されるデジタル通貨であり、暗号資産と似ています。
しかし、電子マネーの実体は、国家が価値を保証する法定通貨であり・企業や鉄道会社などの管理者が存在しているという点で暗号資産とは異なる性質を持っています。
暗号資産の主な使いみち
暗号資産は、単に購入して保有するだけでなく、以下のようにさまざまな使いみちがあります。
1. 送金
暗号資産の場合、世界中いつでもどこでも瞬時に・安価な送金手数料で送金できます。
2. 投資／投機
暗号資産の多くは、日々大きく価格変動しています。
この性質を利用して、投資や投機を行う投資家は数多くいます。
3. ショッピング
近年は、暗号資産がショッピングに利用される場面も増えています。
海外では、街中の出店などでも、仮想通貨支払いに対応しているところがたくさんあります。
4. ステーキング
「ステーキング」とは、保有している暗号資産を一定期間ロックして預けておくと、報酬として新たな暗号資産が受け取れる仕組みです。
現金でいうところの「定期預金」のようなものです。
5. レンディング
「レンディング」とは、保有している暗号資産を他の人へ貸し出し、その見返りとして利息が受け取れる仕組みです。
ステーキング同様、まったく動かしていない暗号資産を効率よく運用できます。
暗号資産に関連する重要ワード3選
以下の3つのワードは、暗号資産に関連して使用される頻度が非常に高いです。
これらのワードも一緒に覚えておくと、より暗号資産への理解が深まります。
ブロックチェーンとは？
「ブロックチェーン」とは、2008年にビットコインの仕組みを支える技術として、ビットコインと同じ文書で発表されたシステムのことです。
「分散型台帳」とも呼ばれ、ブロックチェーン上で行った全取引記録をある一定の管理者のもとではなくあらゆる場所へ分散して管理されます。これにより、一部のデータがハッキングなどで改ざんされても、セキュリティを保つことができ、結果として安全性の高い取引が行えます。
取引記録のまとまり（ブロック）が、連鎖的に繋がる（チェーン）仕組みに由来して名付けられたもので、わかりやすく例えるなら「ページを捲らなくてもよい、無限に続く銀行通帳」のようなものです。
もともとは、ビットコインの取引記録を安全に管理するために開発されましたが、現在はビットコイン以外の暗号資産や、それ以外のより広い分野でこのブロックチェーン技術が利用されています。
マイニングとは？
「マイニング」とは、ブロックチェーン上で行われる全取引記録の正当性を検証し、正当な取引をまとめて、新たなブロックとしてブロックチェーンに追加する作業工程のことです。
正当性を検証する個人や組織を「マイナー」といいます。
マイナーは、非常に高性能なコンピューターを用いて膨大な計算を行うことで、新しいブロックを追加でき、報酬として新たに生成されたビットコインと手数料を受け取ります。
鉱山で金や鉱石を採掘する行為に由来して名付けられたもので、わかりやすく例えるなら、マイニングは「取引の検品作業」で、マイナーは「検品者」のようなものです。
近年は、マイナーの大量電力消費が環境的に問題視される声が広がり、現在もその対策が進められています。
半減期とは？
マイニングによる報酬は一定期間ごとに半分になります。この期間の変わり目のイベントを「半減期」といいます。
特にビットコインでよく知られており、マイナーが新しいブロックを生成したときのビットコイン報酬は、約4年（合計21万ブロックが追加される時間）ごとに半減していきます。
また、ビットコインの数量はあらかじめ2,100万枚と決められており、半減期があることで、新たに発行されるビットコインの量を徐々に減らし、希少価値が保たれるように設計されています。
半減期が訪れると、供給の減少や希少性の増加などによりビットコインの価格が上がりやすくなるといわれています。
実際のデータとして、過去に3度（2012年11月・2016年7月・2020年5月）訪れた、どの半減期も1年後には300%以上上昇しています。
そして、直近では2024年4月に4度目の半減期が訪れており、今後の価格動向に注目が集まっています。
暗号資産の注意点・リスクと対処法
暗号資産の利便性や将来性から投資を検討されるかたが多いですが、投資する際は相応のリスクもあることも把握しておくべきです。
大きな価格変動に注意する
暗号資産に投資する際は、特有の価格変動に注意が必要です。
暗号資産の値動きの特徴として、ほかの資産と比較し、価格変動幅が大きい傾向があります。
リスク軽減のために、まずは少額の投資からはじめ、あらかじめ値動きに慣れておくことを推奨します。
また、短期間で利益を狙うのは、大きな価格変動に振り回されることがあり非常に危険です。
そのため、長期的視点を持って、日々の価格変動には動じずに投資することが重要です。
保有時のハッキングやパスワード失念に注意する
暗号資産保有時は、現金と同じく盗まれたり紛失しないよう、セキュリティは整えておきましょう。
現金とは異なり、電子データである暗号資産は、ハッカーによるハッキングなどで不正に資産を移動される危険があります。対策として、USBのように実際に手に取れる保管場所（ハードウォレット）へ暗号資産を預けることもできますが、こちらも盗難や紛失の恐れがあるので注意しましょう。
また、パスワードは簡単に特定されない複雑なものを設定したり、二段階認証を設定することを推奨します。特に、電子ウォレットの秘密鍵などは一度失念すると二度と引き出せなくなります。そのため、必ずメモを残して、誰にも知られない覚えられる場所へ保管しておきましょう。
暗号資産に関する税金に注意する
暗号資産は、税金の面でも注意が必要です。
暗号資産の利益は、1月から12月の間に確定した金額から、購入した際の金額を差し引いたものが課税対象となります。
暗号資産取引の場合、株式や投資信託とは異なり「雑所得」として税法上扱われ、給与などほかの収入と合算して税率が決定されます。
所得税は、所得が増えると税率も高くなる「累進課税」が適用されており、最大で45%の所得税がかかることになります。
住民税も、所得に基づいて計算され、基本一律10%の税率が適用されます。
そのため、住民税も考慮すると、所得の最大約55%を税金として支払う可能性があることは事前に知っておきましょう。
暗号資産取引所／販売所のおすすめ3選
暗号資産の購入は、「取引所」や「販売所」を通して行います。
取引所は、ユーザー同士が暗号資産を交換しあう場所です。
取引相手は「ほかの複数ユーザー」で、それぞれが自分の希望する価格で売買を行う「競争売買方式」が採用されています。
一方、販売所は、販売業者が直接売り手や買い手になる場所です。
取引相手は「販売業者」で、販売業者が決めた価格で売買が行われるため、取引所とは異なり価格交渉の余地が少なくなります。
そのため、取引がスムーズに行われる反面、販売所の設定価格が市場価格よりも高くなる場合もあるので注意しましょう。
以下に、「初心者のかたも利用しやすい、3つのおすすめ取引所／販売所」を掲載しておきます。
興味を持たれたかたは、ぜひ一度下記リンクから公式サイトをご覧ください！
bitbank（ビットバンク）
| 金融庁承認（FSA） | ○ |
| 取引銘柄 | 38種類 ※2024年8月現在、bitbank公式サイトより |
| 取扱手数料 | 安め |
| 専用アプリ | あり |
特徴は…
✔︎取引のためのツールが高性能
✔︎主要アルトコインの取引量が、国内トップレベルのため取引成立しやすい
Coincheck（コインチェック）
| 金融庁承認（FSA） | ○ |
| 取引銘柄 | 30種類 ※2024年8月現在、Coincheck公式サイトより |
| 取扱手数料 | 安め |
| 専用アプリ | あり |
特徴は…
✔︎マネックスグループ傘下の暗号資産取引所
✔︎スマホアプリが使いやすく、ダウンロード数No1を獲得するほどの人気
bitFlyer（ビットフライヤー）
| 金融庁承認（FSA） | ○ |
| 取引銘柄 | 33種類 ※2024年8月現在、bitFlyer公式サイトより |
| 取扱手数料 | 安め |
| 専用アプリ | あり |
特徴は…
✔︎ビットコインの取引量が国内トップレベルのため取引成立しやすい
✔︎すべての取扱銘柄が1円から投資できる
まとめ
暗号資産の基本的な理解が深まったでしょうか？
これまでの内容を振り返り、以下のポイントを押さえておきましょう！
- 暗号資産には、現在の金融システムにはない、さまざまな特徴がある
- 投資や投機以外の使いみちも、段々と普及してきている
- 実体がない電子データであるため、リスク管理と対策は欠かさず大切である
- おすすめ取引所の特徴を理解し、活用してみる
暗号資産の世界は、「リスク」と「魅力」が共存しています。
この記事内の基礎知識を理解し、長期的視点を持って取引を行うことが成功への鍵です。
暗号資産の購入方法について、より詳細が気になったかたは、関連記事『暗号資産（仮想通貨）の購入方法を「初心者向け」におすすめ取引所と一緒に解説！』もぜひ一緒にご覧ください！